ペルソナ・ノン・グラータで汚い虫国外交官の首を即座に切り落とさなければならない。しかし問題は、虫国の発展は、他国の技術を盗み、共産党からの莫大な補助金で工場を作り、時給百円程度の賃金で農民工を搾取して大量生産し、他国在中の漢人がダンピングで売りさばいた結果できた発展である。多量かつ低価格の品物を売りさばけば他国の産業は滅び、結局すべての産物を中国製で独占し、世界を支配するという構図だ。現在日本における虫国の貿易依存度は２０％であり、日本経済にとっては必要不可欠な国である。とはいえ、実際の日中貿易は、メイドインチャイナでも本来は日本企業の虫国支社が作った製品であり、また輸出も優秀な日本製部品であるから、日中貿易で日本が被るリスクはほとんど無い。ホタテを虫国が買ってくれないと困る生産者はもはやいない、レアアースは確かに虫国が独占はしているが、レアアース自体は世界中に存在しているので、それを日本で生成すればコストは掛かるがなくなることはない。結局媚中派親中派の政治家、経営者、マスコミ等々が虫国のために高市政権に攻撃を仕掛けるだけで、日本のどこかが困ったという話はない。日本領海近海で虫国の軍艦が演習して脅しをかけ、故意にレーザー照射しても自衛隊機は大変な緊張であろうが、万が一ミサイルを飛ばそうにも発艦で軽くするため搭載してないし、万が一の場合は空母が瞬時に沈没する状況でもあるのだ。日本の潜水艦はどこにいるかは把握できないのでは戦争はできないだろう。さて、経済も軍事も実質関係ないが、嫌がらせは続く、文化イベント、スポーツイベントは反日行動の標的にされ、これまでの親中派の人々はよく学習すべきだ。一流の選手は虫国に送るべきではないし、わざわざ大事なイベントを虫国で行う必要も無い。日中友好はかつて熱烈歓迎と鄧小平が仕組んだ工作で、これが成功し、多くの日本人はハニートラップに掛かった、哀れな売国奴は今日も国会質問して虫国を持ち上げているが、これがさらに虫国自体の破滅を進めることなっていることに気がつかないらしい。最初に言った、虫国は補助金と安い農民工で作られた経済だが、もはや金も人も存在しない、まだ３億人の人口があり日本の３倍であるので嫌がらせをする力はあるが、廃墟と失業者ばかりの虫国に一路一帯の事業をする力はとうにない。残された道はキンペイの大粛正で独裁制を維持するだけだ。北朝鮮と南朝鮮は７０年立っても統一できない、大陸の小虫国と台湾も統一できない、当たり前だ、台湾島にはもともと漢人はおらず、明時代に大陸からの敗残兵が移り住んだ台湾原住民の島なのだ。高砂族とか、多くの台湾の先住民族こそが真の台湾人であり、漢人を台湾島から追い出すことが台湾独立の第一歩であると全世界は知るべきだろう。