消費税減税の採決に議場を退席した輩、または事前に口実を作って国会にでないクズには国会議員を辞職する以外に道はないでしょう。野党も古いクズ野党はもはや不要であるのは明白であるが、消費税減税や廃止を訴えてきたいニセ新政党も今回、消費税減税に反対するなら、もはや不要である。確かに、消費税撤廃を言っている以上、中途半端な減税は筋が違うと言うのは分かるが、結果が全ての政治で、妥協が図れない政治家も無用だということだ。それに引き換え、ゴジラ－０．０は妥協を許さない映画だった。ゴジラを出して子供だましの映画であるのは百も承知であるが、しかし、これは従来の怪獣怪物映画を乗り越えた日本の、そして人類への問いかけ……

高市政権の消費税減税に反対して、石破茂や小渕、河野太郎、稲田朋美等が退出または欠席で反対行動を行った。かれらは二枚舌を使い、財務省の意のままに動くというより、高市総理に強く反対する中国のご機嫌をとるために動いた言った方が良いのだろう。そもそも、消費税のカラクリや財務省の意向を忖度したということは明確だが、自民党議員としても自覚もないのは、中国共産党の高市いじめをその骨の髄まで洗脳されている証拠だ。船田元や小渕優子や村上誠一郎、中谷元以上に、元防衛大臣達がこぞって反高市と言うことは、防衛大臣を狙った中国共産党の恭順化作戦に取り込まれ飲み込まれているということだ。重要な防衛機密を狙い、防衛に関わる……

アメリカ中間選挙結果、トランプ率いる共和党が敗北したようだ。まあ、予想どおりの展開だろう。議会が攻守逆転したところで、大統領令の乱発でアメリカを動かすトランプがこれで権力を控えるわけがない。大統領が国家の要職の人事権を握っており、明日からも各大臣や長官はこれまでと同じ顔ぶれがトランプ政権を支えるからだ。逆に、アメリカ議会の信任があろうが、トランプに気に入られないと瞬間失業することになる。先だっての広報官が一週間でクビになったことでもわかるが。日本の国立大学も学長が絶対的権限で、各理事や副学長等々大学の人事を決定できる。文部科学省も教授会も関係ないのだ。故に学長選考委委員会委員に学長選挙後の要職……

いよいよアメリカ中間選挙、トランプ率いる与党共和党が劣勢と聞く、実際これまで中間選挙では野党陣営が勝利するというのがアメリカの習わしでもあるからだ。今回は野党民主党からイスラム寄りの強硬候補が軒並み優勢ではトランプも気が気ではないだろう。何せイスラエルを悪と見なし、イランやイスラム側を応援するという人々だからだ。９月１１日の同時多発テロなどとトックに忘れ、ひたすら物価上昇の責任をトランプのせいとみるアメリカ国民の姿が見える。世界中にはイスラムのように１０００年以上前の教えを守り、その支配に服従する者が多い、その代表がイランの革命防衛隊だろう。そしてロシアのプーチンもかつてのソ連の栄光を取り戻す……