毎度お騒がせの日経新聞、今日は自動車販売台数が日本を抜いて虫国が世界最大の販売台数になったという。虫国国内では一台も売れない中国製ＥＶ自動車を大安売りで世界中に売りまくった結果で、おそらく利益は出ないだろう、虫国共産党の補助金を得るために虫国の自動車メーカーは粗悪な車をダンピングで世界に売りまくる、買う方も買う方だろう、いくら安いといってもすぐに動かなくなる自動車はゴミに過ぎないのに。そういう虫国をさも経済大国のように賛美する日経新聞も腐っている。ひたすら財務省専属の報道機関として日本国民をまやかす気は明確だ。日銀の狂気ミイラの植田は、高市政権に刃向かい公的利息を跳ね上げ今後も利上げするという、まさに日本経済の活性化に反する行為だ。利息が増えれば企業は投資を控える事になる、如何に植田ミイラが経済を理解してないか、その裏にいる財務の言いなりで動いている組織か明確だ。来年は日銀、ＮＨＫ、日経新聞は解体しなければならない。ちなみにＮＨＫは紅白という恒例の歌番組を韓国の番組にすることを目論んでいるらしい、これが公共放送の裏の姿だ。小虫国は、自動車の安売りで糊口を凌ごうとしているが、従業員の大半は数年給料が支払われていない、自動車を売った利益も虫国共産党の収入であり中国人民に行くことはない。虫国人民解放軍も同様なのだ、いくらキンペイに忠誠を誓っても給料はでない。給料の元である地方政府が経済破綻している以上、給料を支払ってくれる所がないのだ。もちろん虫国中央政府も軍人の給料を支払うが、共産党員ですら給料が出ないのに存在するだけの集団に出す金はないのだ。そこで軍が頑張っている姿を見せるために台湾周辺で軍事訓練をするという構造だ。さすがに軍艦と戦闘機が動いていればキンペイも給料を出すだろうと期待している。しかし、結論を言おう、もはや虫国政府が保有する資金はない。あるのは私腹を肥やしたキンペイの財産が数百兆円分あるだけだ。２年前に最後の資金を中国国内にばらまいて虫国経済の維持を図ったが、人民元を虫国国立銀行に出す寸前に全額闇に消えたという、もちろん最終的にキンペイの懐に入っただけである。一応、人民解放軍は通常軍備の他に民間タンカーに偽装したミサイル艦、海中ケーブル切断線、数キロの長さのハシケ用偽装貨物船などあらゆる事態を想定して台湾侵攻を来年行うだろう。なぜなら、プーチンがまだ生きている内でないと戦争はできないからだ。もしプーチンが屍体になりウクライナ侵略が終了したら、また別の戦争をするには火に油を注ぐような飛んで火に入る夏の虫国になるだろう。もし、台湾が少しでも反撃でもしてくれたらと即戦争開始だと期待はしているだろうが、実際は虫国人民解放軍の兵士に給料が支払われる以前に屍体袋のほうが先にもらえるだろう。いよいよ除夜の鐘、煩悩はすべてプーチンとキンペイの懐に入っているようだ。良いお年を。