一度権力を逃げれば、あとはやりたい放題、したい放題。今も、トランプは自己主張を通すためにアメリカ市民への弾圧をし、これはロシアのプーチンも中国の習キンペイも同じだ。まあ見方によれば財務省の言いなりで増税しか念頭になり無能売国内閣の大臣は追放しかないだろう。日本も、そもそも両院700人も国会議員が必要か、全部で30人くらいの国会でも十分で、削減した国会議員の給料を国家に返納すれば国民が安くコメが買えると思う。とにかく、NISSANのように、もはや倒産の危機でも役員が50人とか、取締役の退職金が3億円とか、もはや何を持って会社経営というのか理解できない。大国も国家の政を預かる者が国民を無視する政治……
正恩ご自慢の駆逐艦が進水式で横転するという、まさに無敵艦隊を象徴する船出だった。世界中の仮想通貨をだまし取って作った駆逐艦もあぶく銭のまま海の墓標も良いかもしれない。去年は中国人民解放軍の原子力潜水艦が港に停泊したまま海底に沈む事故が起きている。潜水艦だから沈没は当たり前だが、これも浮上したという話は聞いていない。世の中もはや戦争なのだろう、ロシアの平原にいるはずの北朝鮮軍1万5千人も墓標になっているのではないか。第二次世界大戦は文字通り世界中を敵味方に別れ史上まれにみる戦争だった。この戦争の起因は、ヒトラーを中心とする枢軸国側の軍事同盟と多数の植民地を有する連合国側の闘いであるが実はそうでは……
連休が始まり世の中は浮き立つが、世界経済も浮き立ったままだ。元凶はもちろんトランプ大統領だ。自画自賛し、このまま第3期目の大統領選にも出るようは勢いだが、それなら世界は終わるだろう。トランプが当選するとは想わなかったが、トランプに投票したアメリカ国民は後悔するのか、反省するのか、はたまたこのまま第3期まで付き合うのだろうか。反ユダヤを罰するということで、留学生を追放したり超有名大学にも補助金を中止したりまさに独裁国なみの市民弾圧を行っている。そもそも、アメリカファーストと言うが、根拠は何もないのだ。アメリカ人たちは、インディアン1000万人を虐殺しアメリカ大陸を侵略した上に、アフリカ大陸から黒……
どんどん物価は上がり、米も野菜も値段が下がらない。多くの人が仕事を失い、家を売り、路頭をさ迷うのか。ポーク・マッカートニーは「家捨てたでぃ」と嘆きの浪曲を披露するが、現実になるかもしれない。ジョン・ノレンもまたどこかの政府要人を揶揄して「暇人」を熱唱する。世も末だ。と考えていると、三橋先生の説明でふと日本経済に光明が見えたのだ。解説を自分流に解釈すると、これまで日本政府が出してきた金は全てが今の国民や会社が保有する現金だと言うことだ。つまり市中に流通しているお金は、これまで明治以来日本政府がすってきたお札であるという。もしそのお札や貨幣が政府が出してこなければ、皆流通させる貨幣がなくなり、現物……
旧皇族の再復帰が検討されているという。皇族の方々のご心労を緩和するためにも是非必要だ。このままで万が一皇系に支障が起きれば日本の存続がほころんでしまう。まして、皇族の女性が結婚で皇族を離れるというおかしなことや、中国からの留学生が数多くいる中に皇族が学ぶという危険性をなぜ宮内庁が放っておくという無責任さが異常だろう。現状では検討の段階であろうが、しかし皇族に復帰するにも、途中で養子や婿入りがこれまでにあれば当然皇系から外れるので、たしかに皇系がつながっているという事でなければ議論の余地はないと思う。とにかく、日本は国籍についても甘く、中国人でも半島の人でもすぐに日本国籍を与えるという国民として……
パウエル連邦準備銀議長の解任もいいが、石破もついでに解任したほうが早いだろう、その方が関税問題も早く解決がつく。もっと成果が欲しいのであればトランプ自身自ら解任するのが世界の為になるだろう。一度落ちた信用を取り戻すのは大変だ、世界はトランプの横暴に反旗を翻す状況なのだ。ダウンタウンの松本氏も早い復帰を願うのだが、中居問題の後では難しいという、ならば大金持ちなのだからイッソ、タウンワークで当分バイト生活でも余裕だろう。ともかく、トランプの要求にまともに答えようとする石破政権は崖っぷちであろう。そもそも、石破政権に無理な要求するようなことをしても、出てくるものはトランプの意にかなうかはわからない。……
虫国の民衆は天安門事件が起きたことを知らない。中国共産党が「天安門事件」について一切言及せず、いかなる情報も遮断しているからだ。事件の概要は解説しないが、自由化をもとめる民衆に対し、中国共産党は武力を使い鎮圧、一万人以上の学生市民が殺害された。おそらく、実際は数万人の死体が中国全土にあったろう。そういう事件は中国では沈黙と言うより無かったことになっている。日本の国会議員もだれひとり言及しない、もちろん事件について発言すれば中国からの仕返しが怖いからだ、これが民主主義日本の正体でもある。さて、ここで現在の虫国の民衆が共産党に反発しても軍事的弾圧はされないと思う人もあるだろう、なぜなら過去の事実を……