中国の人権問題、昨今ならテニス選手の行方不明事件だが、ある評論家が日本と中国は経済的結びつきが昔とは違い、経済と人権は区別すべきであり、オリンピック参加も人権とは関係しないということを言っていた。さすがにミスタージャイアンツの息子、偉大な空振り王だが、戦争状態になれば、実際もうなっているのだが、そうなれば経済通商は途絶する。太平洋戦争のときに、戦争の傍らで貿易の商船が日米の港をゆうゆうと往来していたかというとそういうことはない。日本側は全ての商船・タンカーを撃沈され、一般船員が多数死亡した。つまりは経済はなりたたない、もし成り立たせるために貿易を続けるのなら中国の属国になるしかない。カズシゲも中国語を勉強したらどうだろうか。すでに戦争ははじまり、多くの中国人が中国共産党の指示のもとに破壊工作を行っている、それにもかかわらず、経済のために中国に人権問題を問うてはならないというのはバカの極みだろう。沖縄もすぐに中国軍の艦船が進攻する準備ができているにもかかわらず、デニーはじめ、米軍や自衛隊の基地撤去を声高にさけんでいる。いっそ沖縄から米軍基地自衛隊の基地を本土に移して琉球王国として生きればいいのかもしれない。愚かな琉球として中国人の保養地として生き残るのだろう。長くなったが、戦争になる以上は経済は諦め、当然、通商は中国以外と、工場は日本国内への移転しかない、星のリゾートも、日商岩井も、ユニクロも会社をたたむしかないが、その分は中国で稼いでいるからよろしかろう。いずれにしても戦争になる以上、経済はもうないとみるしかないのだ。