正義の味方かトランプがテロ国家に大ダメージを与えれば、これはスーパーマン、正義の味方ばりの英雄だ。とにかく核爆弾を持とう作ろうとする連中は地球からいなくなってもらうしかない。問題はまだまだ核兵器を保有し他国に狙いを定める組織が多数あるという事実だ。トランプが今後どう世界秩序をを維持するかは期待もできるが、逆にアメリカ自体が世界を混乱させる可能性が高いから困る。もはやアメリカ政府にはイエスマンばかりで大統領を制御できないからだ。さて、日本の政治屋が集まる国会議員は何も役に立たないという、これでは到底トランプにはかなうわけがない。そもそも、自民党は日本国民のことは考えていない、考えていることは自らの選挙のことだけで、もともとは財務省の奴隷にすぎない。こんな党は政治をやる資格はない。日本には結局財務省の大政翼賛会なのだ。労働者の党としては民主党や国民民主党がある、たしかに労働団体の支持があるが、本当に労働者のことを考えてはいない、もし考えていたら国民・労働者の苦しみを全く考えない政治屋は退場すべきだ。日本国民及び日本の伝統を守ろうとする参政党はその理想は正しいが、自民党に取って変わるにはまだ時間がかかるだろう。維新も親中国であり、新撰組もいつ帰化人に乗っ取られるかわからない、それよりもハッキリいうと、サラリーマンのための政党がないということだ、また自営業者のための政党もない、農民の党も漁民の党もない、これだけそれぞれの産業を代弁する政党がなければ、国会の意義もないということだ。そういう国民の声が届かないと、国家予算を牛耳る財務省のいいなりにならざるを得ないということだ。魚屋さんも米屋さんも肉屋さんも新聞屋さんも眼鏡屋さんも靴屋さんも衣料店も床屋さんも植木屋さんも雑貨屋さんも畳屋さんも惣菜屋さんも八百屋さんも帽子屋さんもお菓子屋さんもパン屋さんも料理店も鞄屋さんも皆どこに消えたのだ。昔はたくさんの商店街がどこの町にもあったが、いまはどこもシャッター街だ、これを考える政治家がいないと言うことは、もう政治家は不要であり国会もいらないということだ。日本も財務省を打ち破る強いスーパーマンが必要なのだ。