大分県や宮城県など、元外相の岩谷達がイスラム教徒の葬儀について土葬を認めろと訴えている。宗教上イスラム教徒は土葬だそうだ、アメリカ人も基本的には土葬だろう、いずれにしても広大なイスラム教の国土では墓地用地は有り余っている。しかし日本でなんでわざわざ土葬にしなくていけないのか、本土のイスラム墓地に輸送すれば良い話だ。はっきり言って、墓地を日本に作ることで、そこがその人の子孫の所有であり、いずれは彼らイスラム教徒の聖地として、さらに未来にはイスラム教として日本侵略するための根拠とするのが目的だ。かってキリストの宣教師が布教を目的として日本に来たが、布教した後に西洋諸国が軍隊を送り込んで植民地にする……

かつて生麦村で、薩摩藩の大名行列を妨害した外国人はその場で切って捨てられた。武士社会であるから無礼者に切り捨て御免は当然である。しかし国際問題化し、イギリス戦艦群が薩摩湾に急行した。結果は薩摩藩も応戦し互角に渡り合い、結局薩摩と英国は手を結んだ。いまは虫国の無礼行為が日本の怒りを買っているのだが、鳩山由紀夫、石破茂、上野千鶴子、加藤登紀子、ラサール石井、シシド怪とか売国奴が虫国のために高市総理に誹謗中傷を与えている。上野千鶴子は虫国で売れた著書の印税で韓国ソウルのタワーマンションに暮らしという。ハニーや資金を虫国から得ていれば日本の事など眼中にはないだろう。なんで鳩山ごときか何も反省もせずに日……

中国史上最高最強の英雄ケザワヒガシのマネをして火遊びを始まる恥知らずな習キンペイだが、世界を戦争に巻き込むのはやめた方が良い。台湾問題は世界の問題、国際問題であるのは明らかで、領土問題というならそもそも政権が異なる以上、戦争は侵略に当たる。共産党政権と国民党という別の政府がある以上、朝鮮半島もベトナムもドイツも分裂した場合は国内問題ではなく、世界を巻き込むことになった事実は動かせない。けざわひがしだけが虫国共産党の英雄であり、永遠に大陸虫国を支配してもらい永久に世界に出て来る必要はないが、しかしながら他国にもの申すことこそ内政干渉だ。つまりは自民党政権と立憲党の問答は日本国内の内政であり、そこ……

いよいよ中国の末期が来た。国連の既に死文と承認されている敵国条項を持ち出したのは、戦争をやる気である証拠で、日本は国家存立の問題であるという高市答弁は正に当然である。もし何もしないなら、現在のウクライナのように領土を奪われロシアの属国の道を歩むからだ。しかし、この中国習キンペイの強硬姿勢は日本への脅しが目的ではない。仮に日本と戦い、もし小競り合いで日本に負けようなら悪夢の如く習キンペイの基盤が破滅になる、それほど日本に対する恐怖心が強いのだ。中国は昔から恐怖心の固まりであり、歴史上中華民族が支配した時代は少なく、北方他民族により支配されていたのがほとんどだ。実際、１００年前の北京はベン髪の男ば……

今年の日本財政は大幅な税収アップで国家予算は潤っている。これが経済効果の成果であり、これまでのようなプライマシーバランスとか消費税アップだとかというザイム真理教信者の嘘にいつまでも国民を騙すことはできないだろう。まして、いまだに消費税をあげろとか、プライマリーバランスを言い続ける評論家や経済学者は追放すべき時がきている。さて、もうひとつ騙しきれない事実が浮かび上がっている。習キンペイの認知症が進んでいるということだ。かつて毛沢東が老いぼれとなりもうろくした頭で中国を大きく低迷させた時期がある、結局４人組が台頭し、いよいよ中国の世紀末が起こったが鄧小平によって資本主義の導入で持ち替えしたのが現在……

人も金も国も消滅しつつある中国。これのどこが「ひとつの中国」なのか、実際は「ひとつも無い中国」が正しい標語だろう。そもそも範囲も不明だ、人権侵害がはびこるチベットもウイグルもモンゴルも台湾もそれらが全部ひとつのくくりになるなどとどういう科学的根拠があるのか、結局中国共産党の好き勝手な理屈でいくらでも変更可能であり、最終的には地球全体をひとつの中国のくくりに組み込む意図だ。沖縄も日本も百年後はひとつの中国にするために、石破や岸田ら多数の国会議員ををハニートラップに駆けているのもその作戦なのだ。実名を挙げた人物は身の潔白を示す以外に疑いは免れない、どこぞの人物は自ら要求したとも聞いているほど呆れか……

ようやくヤクザ田原総一郎がマスコミから去るのだろう、総理大臣にテレビを使って「死ね」というのはヤクザである本音本心の表れだった。普段からヤクザそのものである脅し脅迫暴言で人気を得た田原にようやく反社を許さないという鉄槌が下ろされたのだ。玉川とか望月とか石橋とかいまだヤクザとしてマスコミに君臨する輩にたいしても、善良公正な報道から判断が必要だ。日本の弁護士はヤクザだろうが悪人だろうが弁護するのが仕事だから仕方が無いが、だからといって自らが国旗損壊を擁護するようでは日本の法律家としては終わりだと申しておく。これまでも共産党系弁護士が国会議員選挙の選挙定数で裁判を起こしてきているが、確かに大幅な格差……