もう無茶苦茶なトランプに世界は振り回される。第三次世界大戦となったら大惨事だと言われても戦争中の大統領がそうですねなど言うはずもない。ましてウクライナの国民の命を掛けるのか聞かれたら、掛けているのはトランプカードに興じるトランプの方だろう。結論は、アメリカはすぐにウクライナを停戦しないと、北朝鮮を利するという考えだけだ。長引けば長引くほど、ロシアの軍事技術が北朝鮮に渡るのだ。北朝鮮兵が何千人死んだところで、見返りは大きい、まして盗んだ暗号資産で多額の資金はある、このまま核装備のミサイルが北朝鮮で実戦配備されればアメリカは笑ってはいられないのだ。なぜ、プーチンを刺激せず、非難しないのも、プーチン……

世界的な人気のあるゼレンスキー大統領をコケにして、けんもほろろに追い返したトランプの傲慢さはどこから来るのか。少なくても北朝鮮のキム正恩とかロシアのプーチンに対する敬意はウクライナにはない。結論からいうと、ウクライナの大統領は核兵器を持っていないからである。つまり、トランプの格付けには核兵器を持つか持たないかで国を見ていると言うことだ。ゼレンスキー大統領がどれほど頑張っても核兵器がなければ単なる独裁者としかトランポリンはみない。もし一発でも核兵器があれば、尊重し、少なくても口論などしないだろう。つまりは、ウクライナは核兵器を製造するか、フランスまたはイギリスから核戦力部隊を誘致する可能性がある……

太陽系では、同一方向に惑星が連なる現象が続いている。どの惑星も回転しているので、同時に一直線に並ぶことも時には起こる、次は２００年くらい先になるらしいので当分は見られない。惑星それぞれが重力があるので、これが一方向に作用すれば、当然太陽系全体も引っ張られるかもしれない、つまりは地球も重力などの作用でいろいろなことが起きる可能性もある。日本海は大雪だし、岩手では山火事が続く、地震や火山噴火、津波も起こるだろう、しかし、人類には対応することは難しい、結局人類は宇宙の前には無力な存在なのだ。ワシントンでトランプと、ウクライナのゼレンスキー大統領が口論し、挙げ句に交渉は決裂したという。外交交渉である以……

自民・公明の与党側予算案に日本維新の会が同調したようだ。これで国民民主の１７８万円の壁の打破は挫折したことになる。財務省官僚の勝利であるが、このまま国民民主が尻尾を蒔いて逃げるなら日本の未来はない。まあ、いきなり巨悪財務省に勝利はできないだろうから、ダメージを与えただけでも可とすべきで、もう少し時間を掛けてザイム解体に進むことになろう。今回維新が自民に取り込まれたのは、維新の国会議員が兵庫県での不祥事やらで面目を失った異常に、大阪万博開催前で一向に盛り上がらないという状況に自民と妥協するしか方策がないという維新の自滅の道程にすぎない。大阪のお膝元でのい二度目の万博成功は日本維新の威信にかかわる……

ウクライナのゼレンスキー大統領を独裁者と罵倒し、反対に狂気の絶対独裁者ロシアのプーチンと話し合うという。これが世界の民主主義の中心であるアメリカ大統領の発想だろうか。まさに晴天の霹靂、大それた神への冒涜でしかない。ウクライナ領の併合を狙ったプーチンこそ侵略者その者であり、現在世界では許さざるべき者にすり寄るトランプの体たらくは、国際政治として汚名を残すだろう。もし、戦争をディール、すなわち取引で決めるなら、それは弱者側への詐欺行為であり、少なくとも侵略を受けている国が取引に応じること自体あり得ないだろう。かつて敗戦間際の日本帝国はアメリカとの和平を狙ってロシアと取引を行おうとしたが、平和中立条……

今年は事件が少ない感じがする。精々、フジテレビの日枝独裁問題、日本側の大雪、トランプの関税くらいで平穏そのものだ。去年は元旦から能登の大地震が起きたが、今年は災害は起こるか、静かゆえに気になる。これまで神戸の大震災とほぼ同時にオウムのサリン事件が起きた。当時は世界を揺るがした宗教を名乗る狂気の集団に日本も世界も翻弄された。その後２００１年はアメリカでアルカイダの同時多発テロ、さらに２０１１年東日本大震災、２０２１年頃からは中国発の武漢コロナが数億人の生命を奪った。このように数年おきに世界は未曾有の災害事件にさらされている。つまりは次にまた何か起きると予想することが必要だと言うことだ。申す必要も……

アメリカで飛行機事故があり、軍用ヘリコプターが民間旅客機に衝突墜落したという、この間も韓国での２機の飛行機事故も、あり昨年は羽田空港で海上保安庁の機体がＪＡＬ機と衝突している。人間である管制官が万能ではない以上、より高度化システムを導入しなければならないだろう。しかし、埼玉の道路の陥没事故も３日経っても救助ができていない。日本の場合は財務省が緊縮財政をしいているため、公共施設のインフラが何十年も放置されている結果である。積極財政を展開すれば、いくらでも産業が発展し、さまざまなインフラの更新もできるが、いわゆる緊縮のドケチの財務省が予算を出さないことにより、多くの人々が生活に困っている。つまりは……