嵐が来年グループ解散という、SMAPも事実上解散だろうから、時代はまた変わる、そして嵐の名の通り大嵐の予感だ。アメリカのトランプはアメリカ以外の映画には100%の関税を掛けるという、ゴジラも宮崎駿もビックリだ、これでは日本映画のハリウッド進出は事実上できないだろう。しかし、逆にハリウッド映画も世界からボイコットされるのは確実だろう。世界的な俳優や名優も失業手当をもらわないといけない。アメリカの映画文化はもはやアメリカ国内の興業だけで頑張るしかないのだ。そう、トランプは関税とか言うよりも、まずは健康保険制度を確立すべきだろう。オバマが推進したアメリカの健康保険制度はトランプが8年前に破壊した。日……
江頭に襲われ損なった永野芽郁が危ない、広末ももはやアウト、中居や松本氏もとっくにアウト。芸能界の厳しさを現実に物語る。民間人の起こす事故事件ならニュースに載るようなレベルではないが、有名人は違うので注意しかないだろう。ただ所詮個人の問題であり、個人の不徳で済むが、これが政治家ならそうはいかない。そして日本の政治家は何をしても何もおとがめもなく、日本が混乱と損害を受けても知らぬ顔なのが日本の政治なのだ。岩屋外務も森山幹事長の中国に媚びをうり、日本の主権も損益も守る気は無いと言うことだ、まさに売国奴。それを有権者が支持しているから、やはり日本の主権者の意識が無いと言うことになる。尖閣諸島に中国の飛……
良きにつけ悪いにつけ、アメリカはどんどん変化する。トランプが元凶だとしても、それだけ変化に対応できる多様性のある国家だからである。日本は一向に変化できない。いまだ国会は減税どころか財務省解体も憲法改正も何もしていない。選挙のたびに憲法改正、国防の強化を声高に叫ぶが、選挙が終われば何もなかったかのように何もしない。夫婦別姓とか、日中友好とか、在留資格緩和とかどうでもいいこと、はっきり言ってやる必要もなく、やってはいけないことしか議論しない国会議員たち。コレでよいのだろうか、明確にいうと憲法を改正し、第9条は元より、国会議員の任期を20年とすべきだ。その間は何度選挙に出てもいいが、通算20年を越え……
連休が始まり世の中は浮き立つが、世界経済も浮き立ったままだ。元凶はもちろんトランプ大統領だ。自画自賛し、このまま第3期目の大統領選にも出るようは勢いだが、それなら世界は終わるだろう。トランプが当選するとは想わなかったが、トランプに投票したアメリカ国民は後悔するのか、反省するのか、はたまたこのまま第3期まで付き合うのだろうか。反ユダヤを罰するということで、留学生を追放したり超有名大学にも補助金を中止したりまさに独裁国なみの市民弾圧を行っている。そもそも、アメリカファーストと言うが、根拠は何もないのだ。アメリカ人たちは、インディアン1000万人を虐殺しアメリカ大陸を侵略した上に、アフリカ大陸から黒……
旧皇族の再復帰が検討されているという。皇族の方々のご心労を緩和するためにも是非必要だ。このままで万が一皇系に支障が起きれば日本の存続がほころんでしまう。まして、皇族の女性が結婚で皇族を離れるというおかしなことや、中国からの留学生が数多くいる中に皇族が学ぶという危険性をなぜ宮内庁が放っておくという無責任さが異常だろう。現状では検討の段階であろうが、しかし皇族に復帰するにも、途中で養子や婿入りがこれまでにあれば当然皇系から外れるので、たしかに皇系がつながっているという事でなければ議論の余地はないと思う。とにかく、日本は国籍についても甘く、中国人でも半島の人でもすぐに日本国籍を与えるという国民として……
トランプが、日本車の安全検査ではボーリング玉を落として検査していると荒唐無稽な発言をしている。こんな事実無根の発言するなら日本の国会で集中砲火の餌食になるような言い草だが、もはやアメリカ大統領に言葉に真実はないという証明でもある。さて、ローマカトリックの本山、フランシスコ法王が死去された。キリスト教の法王の死は悲しみの他に世界的な影響も大きく、今後の世界情勢にも重大なできごとだ。アメリカ経済の法王と言えばパウエル連邦準備議長の解任騒ぎが起きている。パウエル氏については、トランプが意に反するということのようだ。まさに独裁国家アメリカの狂気の強権発動になるかもしれない。世界で最も重要な三人は、トラ……
トランプ一座の暴走は留まることをしらない。このまま突っ走ったら世界は終わるか、少なくとも全世界はアメリカに見向きもしないし、そしてアメリカ市民はトランプに見向きもしないだろう。今度はパウエルFRB議長を解任するらしい、FRBの利率は高いままで業を煮やすトランプは許せないらしいが、問題はアメリカ政府の無策が極端なインフレーションを起こし、それを抑え込むためには金利が高いのはやもえないだろう。イギリスでは数年前、インフレーションの最中に減税を行い、市場経済をさらに煽り大混乱の末に退場した例もある。本来為替や金利は政府とは独立した機関が行うべきで、これでは虫国のような独裁国家であるということだ。さて……