将棋の藤井五冠に「詰んでます」と言われたらもう終わりだろう。裸の王様プーチンも後がない。核は使わないだろうという気休めというか、楽観的な観測を信じる根拠は何もない。プーチンは瀬戸際になれば核を使う男だ。劣勢になれば使う事はないのだが、なぜなら反対にやられるからで、しかし、もう終わりが見えれば破れかぶれで使うことしかない。このまま待てば下劣なスパイにすぎないプーチン一味はロシア国民諸共折り重なるように圧死する段階がみえるだろう。その一瞬前に核を使う、そして最後のあがきでウクライナを葬りたいのだろうが、それが墓穴を掘ると言うことだ。すでにどこに何を使うかをショイグ国防相は決めているだろうが、おそら……

ハローウィンなのか世界中で事故が頻発し多数の人々が命を落としている。群衆の雪崩のような波に押しつぶされたり、橋の崩落での落下、満員のフェリーの沈没等々運悪くいた人々にはどうすることもできないだろう、責任者か管理者が無能ならまだ文句も言えるが、実際人々の群衆心理を制御できなくなれば手のつけようもない。おそらくこれからかも事故はなくなることはないだろう、もちろん事故を予測し事前にできるだけの管理ができればいいのだが、それよりも重要なことは起きたときの対応だ。東日本の大震災での原発事故など、当時は「何とかしろ」と騒ぐことよりも何を対応するかの最優先もわからず、いたずらに有効な対応ができずに最悪の結果……

プーチンは３０万人兵士に動員したと言うが戦果は全くなく、次々占領地を失っているようだ。冬到来までには本当に弾薬と食料がつくのかもしない。はじめから豊富な物資があるわけでもなく一週間もあれえば勝つだろうくらいの安穏さで侵略に踏み切った甘さはいまだに継続している。いずれウクライナへの賠償で石油とガスはロシアの物ではなくなる、ロシア製兵器は全く使い物でもなくなる以上ゴミにしかならない。残るはエルミタージュ美術館の至宝でも売却し、当然プーチンの大宮殿もヨットも売り払われる。こうなると広大なロシア領土は意味をなさない、これだけ広いとだれも守ることはできないからだ。全ての国境線からいつでもどこでも侵入が可……

かつては強国同士の壮絶な闘いがあった。ナチスドイツはヒトラーのもと、スターリンのソ連や英国チャーチルと総力で戦い、帝国日本もアメリカ軍と壮烈な闘いを繰り返した。戦争は良くないが、歴史的には強国同士がぶつかり合うというのは自然の理でもある。ところが、単に一方的に弱小国を侵略したり破壊することは現代では許されない。世界は民主主義であれ社会主義であれ平和が前提であり、自由主義だろうが独裁主義だろうが主権や権利を尊重しなければならないからだ。まさに自分の権利を主張し、他国の主権を無視することは国際上許されない、まして核兵器や生物兵器など人類全体に影響する兵器の使用は御法度だ。そのはずだが、プーチンはい……

中国のＧＤＰが、３．９％伸びたとかニュースになったが、信じる者は愚かである。いつものように中国共産党の指示命令で作られた数字を統計局の名で出しただけで、根拠はない。調査も実際に行われないし、行われたとしても算出された数値とは全く整合性のない、ご都合上の数字なのだ。これまでも中国の数字でまともな経済数値が公表されることは少ない。せいぜい、他国との収支でごまかしがきかないものだけが比較できうるものだろう。他国が１０億ドル分中国に輸出すれば、中国が当然１０億ドルの輸入があったと経済上の金額を掲示しなければつじつまが合わないからだ。もし、ほんとうに中国が調査をしていると思い込んでいるのならば、調査の現……

皇族方の動向は世間の注目を浴びるのは当然であるか、緊張されたろうがまずは合格したことでほっとした。もちろん御本人の実力であろうが、弁護士事務所の所長も膨大な仕事を押しつけていたとは思えない。弁護士事務所なら当然、訴訟になる可能性があれば対応するし、著名人が社員にいればなにもせずにふんぞり返っているわけはないだろう。３回目もなれば仕事中でも先輩弁護士をつききりで勉強させておかないと、おまえのせいで不合格になったのでは逆効果だ。それに給料分以上に日本大使館から委託費や研究費が振り込まれれば、これが何のための経費かはご了解済みだろう。マンションや生活費、警備や就職すべてにどこぞの国の経費がそれとなく……

金王朝とは違い、建前では共産党大会が手続き上存在するので開催されたのだが、習の３期連続は規定路線で、香港の次は台湾を手中に落とすだろう。香港同様、硬軟取り合わせて最後は有無を言わさず解放軍の投入に出よう、それで今回のウクライナを注視しているのは中国共産党も同様だ。プーチンも最後まで強硬手段を執り続け、引くことはできない、弱みを見せればロシア軍が全滅することになろう。 さても、日本では統一教会が解散するのか、質問するのかよくわからない。もともと宗務課ではそんな能力は無い、判断能力があればそもそも法人格を認可するわけがないからだ。この信教の自由は、歴史的にイスラムとキリストの宗教戦争から日本でも……