どんどん物価は上がり、米も野菜も値段が下がらない。多くの人が仕事を失い、家を売り、路頭をさ迷うのか。ポーク・マッカートニーは「家捨てたでぃ」と嘆きの浪曲を披露するが、現実になるかもしれない。ジョン・ノレンもまたどこかの政府要人を揶揄して「暇人」を熱唱する。世も末だ。と考えていると、三橋先生の説明でふと日本経済に光明が見えたのだ。解説を自分流に解釈すると、これまで日本政府が出してきた金は全てが今の国民や会社が保有する現金だと言うことだ。つまり市中に流通しているお金は、これまで明治以来日本政府がすってきたお札であるという。もしそのお札や貨幣が政府が出してこなければ、皆流通させる貨幣がなくなり、現物……
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旧皇族の再復帰が検討されているという。皇族の方々のご心労を緩和するためにも是非必要だ。このままで万が一皇系に支障が起きれば日本の存続がほころんでしまう。まして、皇族の女性が結婚で皇族を離れるというおかしなことや、中国からの留学生が数多くいる中に皇族が学ぶという危険性をなぜ宮内庁が放っておくという無責任さが異常だろう。現状では検討の段階であろうが、しかし皇族に復帰するにも、途中で養子や婿入りがこれまでにあれば当然皇系から外れるので、たしかに皇系がつながっているという事でなければ議論の余地はないと思う。とにかく、日本は国籍についても甘く、中国人でも半島の人でもすぐに日本国籍を与えるという国民として……
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パウエル連邦準備銀議長の解任もいいが、石破もついでに解任したほうが早いだろう、その方が関税問題も早く解決がつく。もっと成果が欲しいのであればトランプ自身自ら解任するのが世界の為になるだろう。一度落ちた信用を取り戻すのは大変だ、世界はトランプの横暴に反旗を翻す状況なのだ。ダウンタウンの松本氏も早い復帰を願うのだが、中居問題の後では難しいという、ならば大金持ちなのだからイッソ、タウンワークで当分バイト生活でも余裕だろう。ともかく、トランプの要求にまともに答えようとする石破政権は崖っぷちであろう。そもそも、石破政権に無理な要求するようなことをしても、出てくるものはトランプの意にかなうかはわからない。……
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虫国の民衆は天安門事件が起きたことを知らない。中国共産党が「天安門事件」について一切言及せず、いかなる情報も遮断しているからだ。事件の概要は解説しないが、自由化をもとめる民衆に対し、中国共産党は武力を使い鎮圧、一万人以上の学生市民が殺害された。おそらく、実際は数万人の死体が中国全土にあったろう。そういう事件は中国では沈黙と言うより無かったことになっている。日本の国会議員もだれひとり言及しない、もちろん事件について発言すれば中国からの仕返しが怖いからだ、これが民主主義日本の正体でもある。さて、ここで現在の虫国の民衆が共産党に反発しても軍事的弾圧はされないと思う人もあるだろう、なぜなら過去の事実を……
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トランプが、日本車の安全検査ではボーリング玉を落として検査していると荒唐無稽な発言をしている。こんな事実無根の発言するなら日本の国会で集中砲火の餌食になるような言い草だが、もはやアメリカ大統領に言葉に真実はないという証明でもある。さて、ローマカトリックの本山、フランシスコ法王が死去された。キリスト教の法王の死は悲しみの他に世界的な影響も大きく、今後の世界情勢にも重大なできごとだ。アメリカ経済の法王と言えばパウエル連邦準備議長の解任騒ぎが起きている。パウエル氏については、トランプが意に反するということのようだ。まさに独裁国家アメリカの狂気の強権発動になるかもしれない。世界で最も重要な三人は、トラ……
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銀座も渋谷も外人だらけ、日本人がいると思ったら大谷翔平のポスターだった。よくぞこれだけ外国人が来たものだが、外人たちが渋谷の交差点をうまく人とすれ違って渡れるのだろうか。ロシア人とウクライナ人ならスクランブル交差点でかならず正面衝突するだろう。逆に日本人はよくぞ、当たり前のように集団の群れから整然と交通できるということは特殊技能かもしれない。実際、世界中どこもかしこも戦争騒乱紛争テロに混乱、殴り合いに、殺し合い、日常茶飯事の暴力沙汰だ。こういう人々の中で日本人、特にどこかの政府は交渉ごとができるのか危惧している。まして、大臣クラスのほとんどは虫国に支配され、虫国の言いなりなのだから、もはや日本……
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トランプ一座の暴走は留まることをしらない。このまま突っ走ったら世界は終わるか、少なくとも全世界はアメリカに見向きもしないし、そしてアメリカ市民はトランプに見向きもしないだろう。今度はパウエルFRB議長を解任するらしい、FRBの利率は高いままで業を煮やすトランプは許せないらしいが、問題はアメリカ政府の無策が極端なインフレーションを起こし、それを抑え込むためには金利が高いのはやもえないだろう。イギリスでは数年前、インフレーションの最中に減税を行い、市場経済をさらに煽り大混乱の末に退場した例もある。本来為替や金利は政府とは独立した機関が行うべきで、これでは虫国のような独裁国家であるということだ。さて……
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