中国人は大の議論好きだ。もう人が集まると何でも無いことでも議論百出、大勢がおのおの自説を大声でまくし立て、誰一人他人の説に同意しない。もう延々と自分が言い疲れるまで続いて、ようやく解散、それでもまた集まると再び自説の主張を繰り返し、お互いに一歩も引かず、永遠に妥協も同意も互恵尊重も融和も譲歩もない、つまりは他人を言い負かすことだけが目的であり、決してお互いの立場を理解することはない。それを承知で河野洋平らの中国に行ったのだろうか。日本流の緘黙無口で頭を垂れて傾聴に終始し、沈黙外交をしたのであれば、これほど脳天気な人物はない。この男のお陰で、韓国国民を誤解させ、いわれもない、根拠もない慰安婦詐欺……

台湾侵攻の準備をし世界を恫喝して、反スパイ法などあらゆる手段で人権弾圧及び独裁政権維持に血眼な習に、物乞いに行くような者は売国奴と言わざるおえない。はっきり戦争や侵略行為に反対し、民主主義および平和主義、人権尊重、法治主義の徹底を論破することが目的なら訪中もやもえないが、このようなあからさまは反日、親中のために沖縄のデニーなどのいかがわしい連中と日本の代表のような顔で行く神経を疑う。表面は観光など日中の経済発展という聞こえのいいお題目でごまかそうとしているが、魂胆は習への絶対服従と臣下の礼をしに行ったと言うことだ。川勝も含め、とにかく知事などの役職を利用して異常な言動をする人々が多すぎる、東京……

福島の原発からの排水が科学的に安全であると証明されても、中国が感情的に反対を叫んでいる。ついこの間まで、日本のコロナ規制が非科学的で、コロナ規制を撤廃して中国全土がコロナ患者で満杯になっても、日本を非科学的と非難したが、まったく科学的という根拠が意味をなさない中国共産党である。反スパイ法に基づき、他国のいる民主的中国人にも懸賞を掛けて逮捕するのも国際的に異常、人権という根拠は微塵も見られない。日本の科学技術の研究所からも重要な技術情報をまんまと盗み出された。まあ、これは総研自体の杜撰さ、いわゆる総研の組織自体に科学の総本山という意識もなく、科学的な防衛策もなく、たんなる研究オタクの集まりである……

中国研究者による、日本の研究所からの重要研究の持ち出しが昔から顕著であるが、これまでも今後も対応がされていない。公安警察が流出後に逮捕しても、すでに機密情報が中国に渡り、特許まで取られているという始末に開いた口がふさがらない。このような重大事件にただ放置・沈黙しかできない組織は解散し他方が良い。多額の税金さらに特権を与えておいては、はっきり言って中国のための研究機関であるということだ。国会議員は何もしないということで、これまでも国会不要論を述べてきたが、当該研究所の役員、すなわち所長や理事、上席の研究員も国会同様不要であり、全員追放であろう。追放の他に、損害額の賠償も必要だ。故意又は過失でスパ……

統一教会の言うがままに何もできない文部科学大臣は更迭する必要があろう。無能で意味の無い質問状を未だに続け問答を繰り返すだけの政府省庁にボーナスなど出す必要が無い。とにかく大臣の無能、責任逃れは甚だしい。このまま任期切れまでなんとか教会のご機嫌を取りつつ、何もしないという魂胆は見え透かされる。たしかに高齢女性に責任ある大臣の地位を与えることが大きな間違いだし、統一教会自体総理大臣はじめ閣僚級の有力者の後援として働いた以上、それなりに自民党政権では手を出し憎いのだろう。今日も多摩の方で大規模研修施設を建築する工事が始まった、もちろん建前は研修施設だが、莫大な寄付金を日本人から搾り取るための機能は満……

日々中国共産党の危険性を出せば、中国人に拉致される事になるが、それよりも観光の振りで日本の破壊工作をする中国共産党には注意が必要だろう。中国人によるネット詐欺犯罪がなぜ摘発できないかは、それは中国共産党がバックにいると言うことだ。さて、自由主義の国はアメリカであるが、こちらもどこの民主主義国家同様、揺れている。バイデン政権も３年目に入り、来年は早くも大統領選挙になるということだ、それまでにウクライナ戦争や台湾が沈静化する期待を持ちたいが。さて、やはりアメリカの存在が大きい。もしアメリカがいなければ日本の開国もうまくいかず、明治維新も成立しなかったかもしれない、黒船来港はまさに日本史上 の転機……

デニーが中国に行くと言うが、尖閣やコロナについての中国へ非難する気はなく、服従し沖縄を売るための渡航としかみえない。まあ、いつものことで反日目的なら、反日国家とならどことでも手を結ぶ輩だから仕方が無い、つまりはそういう輩を選出した沖縄県民の責任だ。さて、中国では反国家法や、反スパイ法など次々と中国人の愛国法が成立している。対象は中国の内外を問わず、中国人かどうかも関係なく、中国共産党の意に沿わない者は全て残らず抹殺するという法律であり、香港を例にしても、これまでも暗黙で存在したものがいよいよ形を表したということだ。いずれ、反中国の行動、言論は中国関係による逮捕、交流、処刑が待っている、もちろん……