上野のパンダもいよいよ返還するという。年間１０億円をくだらない経費で飼育しても、それなら日本の熊を保護した方がまだ自然と共生する日本にふさわしい。そもそもパンダを外交の武器に使い、日本国民への嫌がらせをするという狂気に不快感しかない。黒柳徹子氏や二階堂大先生は虫国にこびても良いが、日本の魂を売ってはいけないということだ。パンダは実は中国原産ではなく、もともとチベットの動物であり、結局虫国共産党がチベットを侵略し略奪したものを日本がありがたく拝領するというのはおかしいだろう。すみやかに小虫国外交官と共にノングラータすべきだ。そうでないと、昨今の中国軍の自衛隊機に向けたレーザー照射のように威嚇、脅……
ペルソナ・ノン・グラータで汚い虫国外交官の首を即座に切り落とさなければならない。しかし問題は、虫国の発展は、他国の技術を盗み、共産党からの莫大な補助金で工場を作り、時給百円程度の賃金で農民工を搾取して大量生産し、他国在中の漢人がダンピングで売りさばいた結果できた発展である。多量かつ低価格の品物を売りさばけば他国の産業は滅び、結局すべての産物を中国製で独占し、世界を支配するという構図だ。現在日本における虫国の貿易依存度は２０％であり、日本経済にとっては必要不可欠な国である。とはいえ、実際の日中貿易は、メイドインチャイナでも本来は日本企業の虫国支社が作った製品であり、また輸出も優秀な日本製部品であ……
前の総理石破という人物を選出したのは鳥取県という、なにか利権がらみの県だからこういう人物を選ぶのか、だれも他に代わりはいないというのか。いまだに総理に返り咲きたいともらしている、まさに狂人、鳩山とならぶ売国奴だろう。今更悪行というよりは無能さを述べても意味ないが、結局総理大臣でも自民党総裁でも政治家でもない、ただただ総理になりたいというだけのしがみ付き爺さんに過ぎないのだ。欲望だけが先行し何もできない哀れさ、もちろん総理大臣であれば皆が答弁を考え、その通りにしかめっ面で答弁すれば仕事をした気になり、あとは周りから持ち上げられて、満面の笑みのまま総理と言われるのだけが喜びというだけの格好だけの人……
大分県や宮城県など、元外相の岩谷達がイスラム教徒の葬儀について土葬を認めろと訴えている。宗教上イスラム教徒は土葬だそうだ、アメリカ人も基本的には土葬だろう、いずれにしても広大なイスラム教の国土では墓地用地は有り余っている。しかし日本でなんでわざわざ土葬にしなくていけないのか、本土のイスラム墓地に輸送すれば良い話だ。はっきり言って、墓地を日本に作ることで、そこがその人の子孫の所有であり、いずれは彼らイスラム教徒の聖地として、さらに未来にはイスラム教として日本侵略するための根拠とするのが目的だ。かってキリストの宣教師が布教を目的として日本に来たが、布教した後に西洋諸国が軍隊を送り込んで植民地にする……
かつて生麦村で、薩摩藩の大名行列を妨害した外国人はその場で切って捨てられた。武士社会であるから無礼者に切り捨て御免は当然である。しかし国際問題化し、イギリス戦艦群が薩摩湾に急行した。結果は薩摩藩も応戦し互角に渡り合い、結局薩摩と英国は手を結んだ。いまは虫国の無礼行為が日本の怒りを買っているのだが、鳩山由紀夫、石破茂、上野千鶴子、加藤登紀子、ラサール石井、シシド怪とか売国奴が虫国のために高市総理に誹謗中傷を与えている。上野千鶴子は虫国で売れた著書の印税で韓国ソウルのタワーマンションに暮らしという。ハニーや資金を虫国から得ていれば日本の事など眼中にはないだろう。なんで鳩山ごときか何も反省もせずに日……
日本の先頭に立って国難を救う総理もいれば、その足を引っ張る売国奴もいる。虫国ではイオングループが闊歩しているが、その中心企業のオーナーの家族に立憲の岡田とか自民の村上が連なる異様さはまるで異音のようだ。昔、シシドジョーという三文役者が売れないお笑いタレントがいたが、どうもその息子が、日本は侵略者であるという歴史認識を忘れるなと言ったそうだ。そもそも誤解があることすらわからないのだろう。太平洋戦争はヒトラーに騙されたのだが、日本の意義はアジアの植民地解放であり、現実に欧米の植民地だったアジア各国は日本の犠牲で独立できた、いい例がインドであろう。そういう歴史認識もないいい加減なニセタレントが言うよ……
いやいや暢気に石破が高市総理に向けて非難中傷を繰り返しているが、中国側はハニートラップに掛かった日本人の名前を公表すると言っている。おそらく近いうちに公表するだろう、公表しなくても情報は漏れるはずだ。問題はこういうスパイ工作にひっかり虫国のために情報を売り、日本を売った張本人達をどうするかを決めないといけない、死刑だけで済まされる問題ではないのだ。実際に死刑は行われないが、虫国へ追放は当然だろう。そして、中国人のトラップを仕掛けた女は、こぞって「中国人慰安婦」として日本を名指し批判し、呼応するように日本人弁護士が日本で裁判を起こす可能性がある。全部が全部そうすることはないだろうが、証拠となる石……
