１９２９年は大恐慌といわれるアメリカでの大規模な経済破綻の年だ。多くの会社が倒産し、多くの失業者が路頭をさ迷い、アメリカに限らず世界中で経済活動が不能になり日本も重大な危機だった。その後のニューディール政策で経済は持ち直したが、この教訓はいまでも重要な指標として生きている。アメリカの雇用統計が重要視されるのも如何に失業が経済に与えるインパクトの強さを表しているかであり、この数値が下がると株価等に大きく影響をするというのはよく知られていることだ。さて、すでに機知の事実として中国経済の停滞が著しくなり、「大学を卒業すると失業」という論語のような標語が中国を賑わせているようだ。しかし、一向に習キンペ……
「守るも攻めるも黒鉄の浮かべる城ぞ頼みなる」とは軍艦マーチだが、世話好きの日本製鉄がアメリカ政府に嫌われているようだ、そうだろう製鉄は国家及び国防の要だ、安易に他国の企業に買収されては国家の危機になる。しかし、本当は日本製鉄はＵＳスチール以外の製鉄所を買収すれば良いので、わざわざ貧弱なアメリカの製鉄所を助ける必要はないのだ。カナダの小さい企業が倍大きい日本のセブンイレブンを買収するようなメリットがあるのか日本製鉄の経営に疑問を感じる。それは実は中国で痛い目に会っているはずだから何も学習していないという感じしかないからだ。昔ようやく中国大陸を支配した毛沢東以下中国共産党政権は、全中国人に製鉄を命……
１０年くらい前に不正出張を繰り返す県議会議員が釈明会見で号泣大口をあけての泣き叫ぶ醜態には恐れ入ったが、兵庫にはそういう民主主義とか市民の権利なども理解せずに当選する者がいるようだ。もちろん市民から見れば期待はずれの何物でも無いが、こんどの兵庫県知事の悪行は言語道断、そしてその知事の側近たちの無法ぶりは、もはや暴力団に近く、速やかな懲戒や辞職以外にはない。ことの詳細は新聞でしかわからないが、記事にあるとおり、厚生労働省の元官僚が知事職で政界に打ってはでたが、所詮課長補佐程度の人材で組織をまとめるような力はなく、権力と強欲で支配するしかない無能な官吏であることを証明したに過ぎない。折角、兵庫県の……
今日も中国から脅迫の電話、しかし早口でまくし立てるだけで答える前に切れてしまう。電話番号は【０１０１８４４４０５６８２６ 】という超ヤバイ番号である。世界は中国からチャイナラしたいが、中国がなくなるだけではすまないのだ、問題はチィベット、ウイグルの再生だ、これまで７０年中国共産党に侵略された両国土を如何に独立を勝ち取るか、現在の中国がさまざまな災害で大きな被害を受けている、とんだチャイナンかもしれないが、悪い事ではすまない。それを解決するのは、次期自民党総裁の意向も聞いてみたい。さて、先週は二階氏とともに福島瑞穂党首が訪中したが、習キンペイの後継は福島瑞穂が主席になるやもしれない。愚弄的攻撃人……
聞いたところでは、中国経済が相当な危険水域に近づいているという。速やかな日本企業の撤退を要請するものであるが、あれだけ世界に覇権を強行した習キンペイがあっという間のこの体たらくが情けない。さて、なぜ中国が有頂天になり、その絶頂の手前で失速衰退崩壊滅亡するのかを考えるに、それはまさに中華思想だからだ。つまり中国が中心で、中国が一番、その他は野蛮であり考えるに値しないという愚かな思想が根底にあるので、中国の核心以外に、興味と関心が全く無いことに過ぎない。彼らは西洋文明もマネはするが尊重も興味も無い、もちろん日本文化もそうだ、ただ暇だからちょっと触れるが、結局中華が良いという結論しかないだろう。そし……
２４時間テレビはタレントやす子氏がマラソンをめでたくゴールし完走した。さすが元自衛隊員の持久力忍耐力を賞賛します。フワちゃんとの対決も専守防衛につとめ、見事な戦ぶりでした。フワちゃんもやす子氏と一緒に走れば良かったと思いますが。ところで自衛隊の７４式戦車が解体されずに保存され、いざという時に再度活躍できるそうです。ウクライナでは、ロシア軍が５０年以上前の戦車を現役復帰させている位ですから十分戦力になるのであり、貴重な７４式戦車を有効活用できると思います。まさに保有するだけでも抑止力になるわけです。太平洋戦争ではもちろん、原子爆弾もありませんからはじめから負けだったのでしょうが、そもそもレーダー……
ノルウェーの王女が霊媒師と結婚するという、外国のゴシップかどうかはわからないがどうでも良いのだが、日本も財務省という悪質な霊媒師に取り込まれているようだ。手先が日本経済新聞と御用経済学者が飼い犬のように悪質霊媒師を守っている。闇バイトやオレオレ詐欺のはるかに上を行く日本国を搾取し牛耳る財務省独裁にはほどほど呆れかえる。これ以上日本の産業を崩壊させ、景気を低迷させ、日本全体を沈滞させても財務官僚の権力を維持すらために何でもするのだろう。はっきり言って意味の無い特別会計事業を廃止するだけで莫大な資金が日本政府の手中に入り増税など必要ないのだ。どの特別会計が必要ないかは国会が決めないといけないのだが……
