ミャンマーの軍事政権崩壊を匂わす大地震。一方、トランプ関税も世界経済の大地震だ。アメリカイズナンバーワンは実は孤立のオンリーワンとなり、世界から孤立するのだろうか。昔、大日本帝国もまた世界ナンバーワンを狙ってナチスと組んだ歴史がある。はっきり何度も言うが、ヒトラーに騙され、ドイツの乗り遅れるなとの詐欺に見事に引っかかってしまったのだ。よりにもよって日本の５０倍の国力のあるアメリカを攻撃してしまった。日本は正規空母２０隻程度だが、アメリカは一週間に一隻の空母を建造し１５０隻の空母及び大艦隊で日本周辺の海を埋め尽くし、最後は原子爆弾の洗礼となるほどの国力の違いを見せた。そもそも、第一次世界大戦に日……
どんな役者だろうが、大統領の役になれば大統領のように芝居で振る舞うだろう、総理大臣役もそうだ。織田信長役の役者が敵兵から逃げ惑っていたら映画にならない。さて、どこかの大統領も風体風采は見てくれ通りの大統領だが、中身は役場の町長並みだろう。アメリカファーストとか言って、だれがアメリカ人なのかわからない、かってに「オレだけがアメリカン人」というオチなら誰もが地獄にオチルはなしだ。こんな大根役者どもの猿芝居を世界はどう見るのだろうか。観客が大勢いるというより、全員が観客ではなく、世界中の人類全てが役者なのだ、もちろんエキストラがほとんどだが、主役級の役柄にこの大根どもでは、見る気もしない。映画監督が……
国際オリンピック委員会会長のバッハが辞め、新しいＩＯＣ会長に女性が就任した。バッハ氏も引退ではなく、名誉会長で権力は維持するのだろう。委員長時代に一兆円に及ぶ資産を作り出したほどの強欲の持ち主だが、国際イベントの会長を歴任するとどれだけの収入があるかがわかる例だ。もちろん、こういう資産は推測でだれも調べることができないから、出す方も誘致や参加の便宜のために湯水の如く賄賂攻勢を掛けるので秘密に理に巨額の富を得ることができる。たとえば大谷選手も一千億円を得るように有名選手の報酬は元より、ワールドカップの誘致や放映権で何百億円が飛び交うのがスポーツ関係イベントの力だ。会長の一言で成否が決まると言うか……
いよいよ、フジテレビの日枝が辞めるという、往生際の悪さは日本一だろう。もちろん、表向きの話で、影ではちゃんと支配権は維持するという汚さを持っているだろうから、より一層日本テレビ界の暗黒は永遠に続くかもしれない。千葉では千葉銀行と千葉興業銀行の提携が進むのかもしれない、いずれも千葉限定なので、一つになって千葉界隈銀行として統合するのも手だ。さて、トランプが外国からの自動車の輸入に関税を掛けると大統領命令をだした。メチャクチャな話で、結局アメリカ国内はイーロンマスクのテスラを買えという強制だ、アメリカ人の誰が電気自動車のテスラなど買うのか、今や環境を守るなど無視して、石油もガスも増産しろというトラ……
さてさて、宗教を語り出すときりが無い。はっきり言って人類一人一人が宗教観をもっているからだ、人間と宗教は切っても切り離せない。様々な問題を問いかけ、さまざまな側面を論じても、過去現在未来に回答を得られるかは個人の問題なのだ。すでにキリストはいないし、仏陀も、マホメットも回答はくれないだろう。現代にまで残る文書をひっくり返しても寄付や勧誘がどうしたとか書いている文書はない。ながながと論じても仕方が無いので、ここらで結論だけ言っておこう。宗教団体であろうが、政党だろうが、企業、団体、組織さまざまな寄付が行われている。故に寄付が悪いということではない。ここで問題にされているのは宗教団体であるからだ。……
防衛大学校の訓示で石破総理は、卒業生たちに日本の防衛の重要性を力説したが、その同じ口で虫国に忠誠を誓う売国奴ということを国を守る人々は承知しておかなくてはならない。というのも、自民党議員は国民のためにいるのではなく、大臣になりたい、選挙で当選したいだけの売国奴だらけだからだ。ポストが欲しいのであれば、当然自民の有力者に媚びへつらうしかない、すなわち森喜郎に帰依することになる。安倍派幹部もパーティ券問題で決して口を割らない人物、親中派の巨魁、莫大な金権・権益を牛耳る男、そして岸田や管に命じて石破を総理にさせた闇の魔王、そういう人物を私は知らない。さて、そういう悪徳宗教にも似た組織は選挙なり支持率……
大抵の国家は、政府が政治、民間が経済を担っている。もちろん、政府は経済行動もし、民間が政治行動をしているが、民間が政治をする主体ではなく、また政府が経済の主体ではない、そこをはき違えて、政府が政治と経済を牛耳っていると思うのは極めて異質な考え方だ。もちろん、古代は政治と経済は皇帝が独占したが、そういう世界は崩壊し、現代国家は民主主義と同時に資本主義という二本柱で動いている。トランプは大統領は政治だけでなく、経済も手中にしたと勘違いしているようだが、大統領は政治のトップで、経済に介入はすべきではない。政府自体の経済活動はかまわないが、これもまた民間の経済を妨害してはならないということを知らなくて……
